カレー店、弁当店の倒産が相次いでいる。帝国データバンクによると、2024年度はカレー店13件で過去最多、弁当店も2025年1～5月で22件と過去最多のペースだ。 倒産する前に閉店する「あきらめ廃業」も少なくないから、街のカレー専門店や弁当屋さんがどんどん減っているということなのだろう。 ■肉や野菜の値上がりにコメ騒動が追い打ち 倒産原因の多くは食材費の圧迫で、円安による肉や野菜の値上がりに、「令和の米騒動」が追い打ちをかけた。帝国データバンクが試算している「カレー物価指数」（家庭の1皿当たりのカレー調理費）は、2025年4月時点で429円と1年前より3割以上アップ。前年同月と比べて、ニンジンやジャガイモなどの野菜、肉などの材料費が199円から215円になり、ごはんが92円から182円と2倍になった。 飲食店はさらに人件費、光熱費、家賃も上がっていて、メニューを値上げしても追いつけなくなってしまっているのだ。 お手軽に食べられた「CoCo壱番屋」も何度かの値上げで、カレーにトッピングやサラダを追加すると軽く1000円を超え、客数が減り続けている。 街の弁当店は、安い値段でいかにたくさんのメシとおかずを盛るかが勝負だが、それも今は難しい。「近くの安売りスーパーで備蓄米を2000円で買ったけど、5キロばかりじゃ何の助けにもならない」と弁当店の主人は嘆く。 九州駅弁グランプリで準グランプリになったこともある、鹿児島中央駅の「桜島灰干し弁当」の販売会社もコメ価格の高騰で廃業に追い込まれた。 定食店はコロナ禍で減った客足が戻ってくる前に、コメの大幅値上がりに見舞われて閉める店が目立つ。 https://news.yahoo.co.jp/articles/cf9aed711d40c5370d90740be130f8a6e86d8e05